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  • 2012.06.06 Wednesday
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フェイスブック上場劇の顛末

2012年5月18日はIT界にとって記録すべき日となりました。いよいよフェイスブックが上場を果たしたのです。
IT業界の寵児はわずか28歳。上場日にかねてから交際中だった彼女との交際ステータスが結婚に変わると100万以上のいいねを集めました。まさに幸福の絶頂にあったといっても過言ではないでしょう。



ところが株価の方は意外に振るいませんでした。最高値は45ドルとなったものの、終値は38.23ドルと新規公募価格をわずかに上回る程度。
参考記事:フェイスブック上場 初日の終値は38.23ドル

市場からはきなくさい声も聞こえてきます。幹事証券会社であったモルガン・スタンレーらの機関投資家はまだ公表されていなかった決算報告に関する数字から、株価はすぐに下がると判断し、フェイスブック株(FB)が上場するやいなや、空売りに転じたというのです。

全米を震撼させたサブプライム騒動の舞台裏を描いたマイケル・ムーア監督のドキュメンタリー映画、「キャピタリズム〜マネーは踊る〜」では消費者の弱みにつけこんだ金融業界のハイエナぶりと、何も支配権をもっていない一般消費者の弱さを描いています。

今回のフェイスブック上場でも損をしたのは、事情をよく知らなかった一般投資家だけだったのかも知れません。フェイスブックの上場は世界中の大手メディアがこぞって取り上げました。

上場で得た資金をもとに、フェイスブックはどんな攻勢に売ってでるのでしょうか。従来のオンラインコマース(Eコマース)という言葉に対してFコマースという言葉まで生み出した世界最大のソーシャルネットワーク(SNS)、もうすぐ10億に手が届こうかという規模の巨大経済圏に成長したフェイスブックの今後の動きに世界の注目が集まっています。


アメリカを変える日本の文化事情

東洋と西洋という言葉でもわかるように、この二つの文化は両極端です。ビジネスで、東から西へ、あるいは西から東へと展開する際にはこの違いの意味というものをどれだけ理解できるかがカギだと思います。

しかし、これはお互いの文化がいつまでも相入れないというのとは違います。私が最初にアメリカに渡ったのはまだ19歳の時でしたが、それからアメリカにも多くの変化がありました。東洋の文化の中でも、特に影響を与えたのは世界第二位の経済大国という地位を築いた日本でした。例えば一昔前は日本製というと粗悪品のイメージが強かったのですが、しばらくしてそれは撤廃されます。トヨタやホンダ、ソニーといったモノづくりだけではなく、スシや豆腐、酒といった食製品にも大きな影響を及ぼしました。

今では韓国製や中国製におされつつある日本のメーカーですが、最近文化的に見直されている部分があります。それはエコ、つまり環境負荷の良い製品です。トヨタが誇るハイブリッドカーのプリウスはその代表的な例であることは疑う余地もないですが、それ以外に注目されつつある例を二つほどご紹介します。

一つは瞬間湯沸かし器、そしてとう一つはウォシュレット(温水洗浄便座)です。共に日本ではすっかりお馴染みのコンセプト製品ですが、アメリカで普及の兆しを見せているのは実はつい最近のことなのです。

【アメリカのプチ断水事情】
日本でもワンルームマンションや安めのビジネスホテルなどではユニットバスがあり、風呂とトイレが一緒になっているところがありますが、一般の家屋では別々になっているのはご存知の通り。ところがアメリカでは、依然バスとトイレは一緒にあるのが一般的です。バスタブに浸かるのではなく、シャワーが一般的なアメリカでは、風呂場はゆったりする場ではないのかも知れません。

日本人はアメリカにいても、日本と同じように湯船に浸かってゆっくり休みたいと考えるものですが、家族が多い場合は大きな問題に直面します。それはボイラーのお湯がなくなってしまうことです。アメリカの浴槽は背が低く、縦長な形をしているのでお湯が冷めやすくなっています。またもちろん追い焚きなんてできないので、日本のようにお湯を共有することができません。だから必然的に、お湯は毎回張り替えることになるのですが、そんな時にトラブルが起こります。ボイラーのお湯がなくなってしまうのです。

RINNAI社HPより
                                                 RINNAI社HPより

そうするとしばらくはぬるま湯か水しかでなくなります。日本ではまずお湯が出なくなるなんてことはないですが、アメリカではこれがしょっちゅう起こるので、我が家でも時間帯をうまく分散させるように工夫しています。そこに目をつけた日本の瞬間湯沸かし器メーカーが、日本人の住む高級住宅地を目がけて営業をしたところ、好評でこれが現地の米国人にも拡がってきています。海外からの進出ではよく文化を変える必要のあるものはタブーとされていますが、これは逆転をいうと当たればその分チャンスが大きいということです。アメリカではTankless Water Heater(タンク無しの温水器)という名称が用いられています。商品のコンセプトが一瞬でわかりますね。

【ウォシュレットの挑戦】
同じ例にウォシュレットがあります。日本ではすっかりお馴染みになったウォシュレットですが、アメリカでは普及がなかなか進みませんでした。しかし、最近ボーイング社の最新鋭の旅客機787に搭載されたり、一部の高級ホテルで導入されたりするなど、少しずつ人気の兆しが見えてきています。ウォシュレットは環境負荷も低く、一度使えば気に入る方も多いので、今後はアメリカの多くの場所で導入が進んでいきそうな気がしています。マドンナやレオナルド・ディカプリオといったハリウッドのセレブリティが日本でウォシュレットを利用してみて感動したというエピソードもあります。実はこのウォシュレット、もともとはアメリカで介護向けに開発されたものだったということはあまり知られていません。

私も一度この件について調査をしたことがあるのですが、実は導入を阻んでいたものは利用者とはまったく関係のない事情だったということを知りました。この手の製品は一般家屋よりも高級ホテルなどで導入がまずなされ、一般家屋に浸透することが多いと思うのですが、ウォシュレットを導入するのに一番の足かせとなっていたのは稼働するのに必要な電源だったのです。客室数百室という大きなホテルで、わざわざウォシュレットを導入するために便器周りにコンセントを追加するのには大きなコストがかかるのはご理解頂けると思います。
しかし、新しいホテルを建設する際には最初からそれを想定して準備することができます。

ウォシュレットが導入されているホテルの事例としてはハワイのロイヤル・ハワイアンやザ・カハラ、グアムのホテルニッコーなどが有名ですが、本土でもニューヨークのキタノ・ホテルや最近ロサンゼルスにオープンしたミヤコ・ハイブリッドホテルなどがあります。そして、いよいよ高級ホテルのメッカであるラスベガスでも、アリアという人気ホテルが導入したことで話題になりました。

 
                       アリアホテルに設置された例

文化の違う海外への売り込みというと、アフリカに靴を売り込みに行ったセールスマンが、誰も靴を履いていないのを見てショックを受けたが、もう一人は途方も無い潜在市場だと歓喜したという話がよく例に挙げられます。上記の二例は長い時間をかけて、徐々に浸透しようとしているものですが、一度動き出したら市場は拡大するのみ。本当によい製品であれば、どこの市場でも売れるという位の自信と投資が必要なのかも知れません。


*ウォシュレットはTOTOの登録商標です。




アメリカでのメガネ購入事情

子供の頃から「本の虫」と呼ばれるくらい本を読むのが大好きでした。
そのせいかどうか、視力が中学生くらいからどんどん下がりました。家の中ではあまり苦労せず、むしろ本を読む時なんかは都合がいいくらいの近視なのですが、車の運転が欠かせないロサンゼルスではさすがに外出時にメガネがないと困ります。

私は仕事柄アメリカと日本をよく往復するのですが、ある時出張からの帰国間際にこの大事なメガネが壊れてしまいました。何とかテープで止めていたのですが、さすがに格好悪いので何とかしないとと思っていたら空港にメガネ屋さんがあり、急ぎで15分ほどでメガネを新調することができてビックリしました。

ご存知のように日本や韓国では格安メガネ店が多くあります。セットで5000円以下、しかもその日のうちの受け取りが当たり前になっています。しかし、アメリカでメガネを買うのはそうそう簡単なことではないことをご存じでしょうか。

先日も新たに日本でメガネを新調したのですが、日本の大手チェーン店では過去の処方箋などを保存しており、望めばそのままの処方箋で短時間に作成してもらえるというのにも驚きました。

アメリカではメガネ屋大手チェーンに Lens Crafters(レンズ・クラフターズ)が有名ですが、それ以外にもウォルマートやターゲットなどの大手スーパーやCostco(コストコ)のような会員制ディスカウントクラブでも購入できます。もちろんショッピングモールにいけば、大小の個別のメガネ屋さんもたくさんあります。


WALMART内のメガネ屋


中でも Costco の メガネ屋 さんは有名です。では何が難しいかというと、システムの違いです。アメリカではメガネ屋さんには通常 Optometrist(検眼士)という方がそれぞれのお店で働いています。彼らは視力検査だけをする人で、Ophthalmologist (眼科医)とは異なり薬の処方、手術などはできません。メガネを購入する度には毎回この検眼士の検査がひつようになります。(また、アメリカと日本では視力の度数表示方式が違うのも難点だったりします)


Optometrist の看板 メガネの視力検査は58ドルとなっている


メガネはそれほど頻繁に購入するものではありませんし、買う店が同じとは限りませんから結果的にほぼ毎回視力検査を受けることになります。この検査には大体30〜45分ほどかかります。ところが大抵のお店にはこの検眼士が一人しか常勤していません。なので、一日に検査できる人が限られており、事前にアポイントメントを入れることが必要となります。

先ほど挙げた Costco で売られているメガネは安くて質が良いと評判ですが、それだけにお客さんも多く、この検眼士とのアポを取るのに2週間から1ヶ月かかってしまうという状況があります。しかも、せっかく検査を受けても、そこで気に入ったメガネとフレームを見つけて注文してから出来上がる前にまた1週間から2週間かかってしまうこともあります。

メガネの価格も日本よりは遙かに高く、レンズ、フレーム、色、などを調整しているといつの間にか検査費も含めて数百ドルになってしまうこともしばしば。アメリカの企業ではベネフィットといって医療保険などの福利厚生プランを社員に提供しますが、その中にビジョンという視力関連のプランも含まれています。このような保険をもっている人はいいですが、そうでなければ負担が大きくなり、買うことをついついためらう人も多いのではないでしょうか。

数千円でしかも簡単に購入できる日本や韓国のメガネ屋さんをうらやましいと思っているアメリカ在住のアジア人は多いに違いありません。もちろん法的規制などもあるのでしょうが、一つのビジネスチャンスのように見えることがしばしばです。

アメリカの書店事情 業界二位でも倒産!

 全米第二位の規模を誇った書店チェーン、Borders (ボーダーズ)Group は米国時間2011年2月16日、連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用をニューヨークの裁判所に申請しました。負債総額は12億9000万ドルに上ります。もはや時代遅れの感のある大手書店が倒産したというニュースは、多くのアメリカ人にとってそれほど想定外ではなかったでしょうが、それでもやはり全国に500店舗を有していた、それも「本屋」という古典的で硬いイメージのある業界の大手にまで不況の波が押し寄せているのをひしひしと感じた方は多かったと思います。

実はボーダーズを襲った波は不況の波だけではありませんでした。2006年に倒産した音楽業界の古豪タワーレコードの例に漏れず、出版業界においても「電子化」という波への対応を余儀なくされていたのです。ここでの電子化の最初の波はオンライン書店「アマゾン」が作った波でした。アメリカには書店はそれほど多くなく、車でそれなりの距離を移動しなければなりません。また日本の本に比べてアメリカの本は大きくて、紙の質もあまりよくありません。それを当時勃興していたインターネットを使って全米中に販売するという手法で、多くの人々にオンラインショッピングを体験させ、その素晴らしさを実感させるに至りました。

そして、ここ数年アメリカを賑わしている「電子ブック」の波もまた、このアマゾンという画期的な会社が創り上げた「Kindle(キンドル)」という電子ブックリーダー端末とその端末用に作られたKindle Store(キンドルストア)という電子ブックストアの影響によるものでした。

全米第一位の書店チェーンといえばBarns&Nobles(バーンズ&ノーブルズ)です。実はボーダーズが倒産するきっかけは2つありました。一つはB&Nがキンドルに対抗して果敢にも自社ブランドの電子ブックリーダー「Nook」を製造したことです。ボーダーズは、これに対して自社端末を開発するというリスクを犯さず、別の方法を選びました。独自開発ではなくKoboというAndoroid ベースの格安端末を販促するようにしたのです。このリーダーは現在は99ドルで売られ、端末の低価格化を加速させました。しかし、それは結局大きな回復策には成り得ませんでした。一方アマゾンは独自路線で、コンテンツを増やし、質が高くて割安な端末を市場に徐々に供給し続けました。

もう一つの大きな動きは昨年末におきました。実はボーダーズはB&Nに対して買収交渉をもちかけたというのです。北米のみならず世界中で新聞社もこの電子化に苦戦を強いられているビジネスですが、アメリカでもご多分にもれずインターネットと電子化の波は大手新聞社の収益に大きな影響を及ぼしています。売上の縮小に苦しんでいたボーダーズは外資系企業と提携して逆に業界一位のB&Nを買収して生き延びようと考えました。しかし、これは結果的には大失敗に終わります。一方B&NはNook(ヌック)という独自の電子ブックリーダーを出して果敢にアマゾンを追随します。当初は不評でしたが、意外によくできたリーダーで最近では市場での評価も高いようです。

だだっ広い店内には椅子も配置
店内に設置された電子ブックリーダー用ストア カバーなどのアクセサリーも

「インターネットと電子出版の波に出版業界が勝てなかった」
一般的にはこのような見方がされていると思いますが、日本とアメリカを行ったり来たりしている私には、また違う構図が見えてきます。日本では電子出版は遅れているのですが、正直日本、特に首都圏から書店が無くなるとは到底考えられないのです。というのも、社会人の大半は公共交通機関で通勤しており、その通り道に書店が都合よく配置されているからです。そして、日米の書店を比較してみて明らかなのはアメリカの書店のフロア面積と蔵書数の比率が日本に比べてはるかに低いということです。

子供向けコーナー 読み聞かせも
子供向けコーナーの様子

アメリカの書店にはスターバックスなどの喫茶店が入っており、顧客は本を買わずとも立ち読みならぬ「座り読み」をすることができるほどです。学生が勉強のために長居することも少なくないですし、子供たちが床に座って(最近北米でも流行している)マンガを読み続けているという光景を見ることも少なくありません。またアメリカの本屋では日本の委託と異なる買取制度や再販制度に守られないためのディスカウント合戦などが繰り広げられていて、本を書く方も、出す方も、また売る方も儲からないという構図になってしまっていたのです。

CD&DVDコーナー
CD&DVD販売コーナー

実は書店を潰したのは電子化の波、ではなくて、「効率化の波」だったのではないでしょうか。めまぐるしく進化するビジネスの潮流の中で書店はインターネットや電子出版を捉えた上で自身のビジネスモデルを見つめ直す機会を与えられているだけなのかも知れません。しかし、そういう考え方をもとうとすれば自らが生まれ育った文化とは違う視点をもつことも重要だと思う今日この頃、私は密かに日本の企業が倒産の危機にある全米大手の書店チェーンを買収して、一気に自社ブランドを広く浸透させるために数百店舗という立地を有効活用するということを夢見ていました。もちろん、フロアプランについても大きく見つめ直し、例えば携帯ショップやゲーム、アクセサリに飲食など総合的に採算の上がるビジネスプロデュースを仕掛ける必要もありますが、それができるのは案外本に親しむ文化をもった教育水準の高い日本人なのかも知れません。


ロサンゼルスで激化するラーメン戦争、次はお好み焼き屋さん?

SUSHI、TOFU、SAKE、 日本を支えてきた食文化が健康食、あるいは美食として世界で高い評価を得ていることはこれらの英単語が一般的なものとして認知されていることからも伺えます。SUSHIブームはハリウッドのセレブたちの間でヘルシーだとして話題になったことがブームの火付け役になったと言われています。

SUSHIブームはその後かなり浸透してきて、最近ではWHOLE FOODSなどの高級オーガニック食料品店でもパック入りの寿司が販売されるようになってきました。巷にもSUSHI の看板を出したレストランが多く溢れていますが、その多くは韓国人や中国人によって経営されているお店であり、肝心の日本人が経営しているお店はまだまだ全体的には少なく、プレミアム感があります。

アメリカの中でも特に日本人や日系人が多いロサンゼルスでは、このような食のトレンドが全米一早い感じがします。最近のトレンドはずばりラーメンです。トヨタやホンダ、全日空といった日系大企業の本社が密集するトーランス、そのお隣のガーデナ市などを含むLA群南方の地域は俗にサウスベイと呼ばれ、最近では多くのラーメン屋がひしめきあい、さながらラーメン戦争の様相を呈しています。



中には中村屋のように日本でも有名な店舗が進出してきていることもあり、当地では話題になります。ロサンゼルスにはライトハウスやhttp://www.lalalausa.com/というフリーペーパーがあるのですが、最近では広告だけでなくラーメン屋特集などが組まれることもしばしば。

                                            LIGHT HOUSEラーメン特集

私たちはここから何を学ぶべきでしょうか。
海外の市場に進出する際に大きな敵となるのは実は、市場そのものではなく、進出する側の市場に対する「既成概念」であるということがコンサルタントの間ではしばしば話題になります。

例えば、ここでお話しているラーメンの場合も同様でした。というのも、もともとアメリカ人は熱い麺を食べないとか、舌を火傷した客から訴えられるなどというリスクのほうばかりが懸念されていたので、なかなか日系の本格的なラーメンビジネスの進出は成功してきませんでした。

確かに訴訟王国のアメリカでは日本人の神経からすると考えられないような訴訟の例が実在します。例えば、某大手ハンバーガーチェーンのコーヒーが熱かったといって、訴訟に発展したケースなどは特に有名です。しかし最近ではそうした一見理不尽に見える訴訟は影を潜めてきています。ようやく「常識」が浸透したのかと、私なんかは思ってしまいますが、結局世界中の半分以上を占めるほどいると言われている弁護士ばかりが儲かるのだということに気づいた人が増えてきたのかも知れません。

そういうわけで、いざラーメン屋が出始めてくると意外にアメリカ人のお客さんが多く、恐れられていたような訴訟の例なども見当たりません。そして、その結果もともとラーメンのような「ヌードルスープ」を食べる習慣のあった中国系やベトナム系はさておき、白人や黒人もおいしいラーメンに舌づつみを打つような光景をよく目にするようになりました。中にはラーメンのお持ち帰り(To GoあるいはTake out)をする人などもいて、驚かされることがあります。よく考えてみると、即席カップ麺で有名な日清(アメリカではNISSHIN)の代表製品であるカップヌードルもビーチなどでよく見かけられたのです。

ところで最近同社はインドにも本格参入したとされています。インドにはもともと麺を食べる文化がなかったので、それが逆に効を奏したとされています。マーケティングを学ぶ際に、アフリカに靴を売りに行った営業マンの話をお聞きになったことはないでしょうか?それを見て、落胆した営業マンと、100%の市場可能性があると歓喜した営業マンがいたという話は未知の市場に対する「既成概念」との取り組みについて、大切な教訓を私たちに教えてくれます。

前置きの方が長くなってしまいましたが、この次に来るのは何かと最近こちらで話題になっているのがお好み焼き屋さんなのです。実はJapanese Pizzaなどと呼ばれるお好み焼きはもともと、野菜嗜好で健康的、安価でありアメリカを代表するファーストフードであるピザと同じ感覚で食することができるなど、アメリカでの成功の可能性が高いと噂されていました。しかし、熱い鉄板を使うということで、ラーメンよりも更に敷居が高かったのか、関西人が多く住むロサンゼルスにさえごくわずかしかお店が存在しませんでした。それが今年に入って少しずつ数を増やしています。

                                      「どやどや」のお好み焼き

鉄板をアレンジして、店内で調理したものをアツアツで出しています。

そして、いよいよ俳優の伊原剛志さんが運営する「ごっつい」というお好み焼きチェーンがウエストロサンゼルスにオープンしました。

                                ごっつい WLA店


寿司文化が流行った時にはわさびや醤油といった周辺の食品もブームに便乗して売上を伸ばしました。寿司ブーム自体、アメリカで苦戦していた醤油メーカーがかなり後押しをしてしかけたブームだと言われているほどです。このような新しいブームを見極める際には、周辺産業が盛り上がるということも十分に加味しておく必要があるでしょう。







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